解説

1. 誤り。専任媒介契約の有効期間は最長で3カ月と定められています。3カ月超の有効期間を定めたときは3カ月を超える部分が無効となり、有効期間は3カ月とされます（宅建業法34条の2第3項）。本肢のように「すべて無効」になるわけではありません。
   

   依頼者が他の宅地建物取引業者に重ねて売買又は交換の媒介又は代理を依頼することを禁ずる媒介契約（以下「専任媒介契約」という。）の有効期間は、三月を超えることができない。これより長い期間を定めたときは、その期間は、三月とする。

2. 誤り。専属専任媒介契約では、1週間に1回以上業務の処理状況を依頼主に報告する必要があります。2週間に1回以上というのは専属ではない専任媒介契約の方です（宅建業法34条の2第9項）。
   

   専任媒介契約を締結した宅地建物取引業者は、前項に定めるもののほか、依頼者に対し、当該専任媒介契約に係る業務の処理状況を二週間に一回以上（依頼者が当該宅地建物取引業者が探索した相手方以外の者と売買又は交換の契約を締結することができない旨の特約を含む専任媒介契約にあつては、一週間に一回以上）報告しなければならない。

3. 正しい。専属専任媒介契約とは、自己発見取引の禁止する旨の特約を含む専任媒介契約ですから、専属専任媒介契約を締結したBは、Aが探索した相手方以外の者と売買契約を締結することができません。