解説

1. 正しい。意思表示の瑕疵により取り消しが行われた後に登場した第三者と取消権者は対抗関係に立ちます（大判昭17.9.30）。この場合、先に登記を備えた方が所有権を主張できるので、Aは登記を備えたCに対して返還を請求することはできません。
2. 正しい。詐欺による意思表示の取消しは、善意かつ無過失の第三者に対抗することができません（民法96条3項）。逆を言えば、悪意や有過失の第三者に対しては詐欺による取消しを対抗できるということです。よって、取消権者Aは悪意のCに甲土地の返還を請求することができます。
   

   前二項の規定による詐欺による意思表示の取消しは、善意無過失の第三者に対抗することができない。

3. 正しい。意思表示に要素の錯誤がある場合、表意者に重大な過失がないことを条件に意思表示を取り消すことができます（民法95条1項）。ただし、錯誤による取消しは善意無過失の第三者には対抗できません（民法95条4項）。
   本肢の第三者Cは悪意ですので、重過失のないAはCに対して取消しを対抗することができます。
   

   意思表示は、次に掲げる錯誤に基づくものであって、その錯誤が法律行為の目的及び取引上の社会通念に照らして重要なものであるときは、取り消すことができる。
   一　意思表示に対応する意思を欠く錯誤
   二　表意者が法律行為の基礎とした事情についてのその認識が真実に反する錯誤

   第一項の規定による意思表示の取消しは、善意でかつ過失がない第三者に対抗することができない。

4. [誤り]。肢3のとおり、意思表示に要素の錯誤がある場合、表意者に重大な過失がなければ意思表示を取り消すことができます。重大な過失がある場合でも、相手方が悪意または重過失、または相手方が同一の錯誤に陥っていたときには取り消しできますが、本肢はどちらの記述もないので取り消せません（民法95条3項）。
   

   錯誤が表意者の重大な過失によるものであった場合には、次に掲げる場合を除き、第一項の規定による意思表示の取消しをすることができない。
   一　相手方が表意者に錯誤があることを知り、又は重大な過失によって知らなかったとき。
   二　相手方が表意者と同一の錯誤に陥っていたとき。