解説

1. 誤り。相殺には、原則として双方の債権の弁済期が到来していることが必要です（民法505条1項）。本肢では、相殺をしようとする日が12月1日、貸金債権の支払期日が12月31日（弁済期未到来）なので相殺することはできません。
   

   二人が互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において、双方の債務が弁済期にあるときは、各債務者は、その対当額について相殺によってその債務を免れることができる。ただし、債務の性質がこれを許さないときは、この限りでない。

2. 誤り。自働債権の取得時期が、受働債権の差押えを受けた後であるときには相殺はできません（民法511条1項）。Bが11月2日から12月1日までに取得した債権は、11月1日の差押え後に取得されたものなので、BはAの売買代金債権と相殺をすることはできません。
   

   差押えを受けた債権の第三債務者は、差押え後に取得した債権による相殺をもって差押債権者に対抗することができないが、差押え前に取得した債権による相殺をもって対抗することができる。

3. [正しい]。悪意による不法行為、人の生命又は身体の侵害による損害賠償請求権を受働債権とする相殺をすることはできません（民法509条）。ただし、これを自働債権とする相殺は可能ですので、BからAに対しての相殺は有効となります。
   

   次に掲げる債務の債務者は、相殺をもって債権者に対抗することができない。ただし、その債権者がその債務に係る債権を他人から譲り受けたときは、この限りでない。
   一　悪意による不法行為に基づく損害賠償の債務
   二　人の生命又は身体の侵害による損害賠償の債務（前号に掲げるものを除く。）

4. 誤り。一方の債権が時効により消滅した場合でも、消滅前に相殺適状にあった場合には相殺可能です。しかし、本肢の場合、売買代金債権成立前の9月30日に貸金債権が時効消滅しているため、相殺適状にはなっていません（民法508条）。よって、Aが当該消滅時効を援用した場合、Bは相殺をすることはできません。
   

   時効によって消滅した債権がその消滅以前に相殺に適するようになっていた場合には、その債権者は、相殺をすることができる。