解説

1. [誤り]。物上代位を行う担保権者は、物上代位の対象とする目的物について、その払渡し又は引渡しの前に差し押さえることができます。よって、一般債権者が差押えをした場合でも、それ以前に設定登記があるならば物上代位することが可能です（民法372条民法304条1項）。
   

   第二百九十六条、第三百四条及び第三百五十一条の規定は、抵当権について準用する。

   先取特権は、その目的物の売却、賃貸、滅失又は損傷によって債務者が受けるべき金銭その他の物に対しても、行使することができる。ただし、先取特権者は、その払渡し又は引渡しの前に差押えをしなければならない。

2. 正しい。債務不履行があった場合は賃料債権等の法定果実にも物上代位することが可能です（民法371条）。なお、これは抵当権が実行されても、当該抵当権が消滅するまで行使することが可能です（最判平1.10.27）。
   

   抵当権は、その担保する債権について不履行があったときは、その後に生じた抵当不動産の果実に及ぶ。

   抵当不動産が賃貸された場合においては、抵当権者は、民法三七二条、三〇四条の規定の趣旨に従い、賃借人が供託した賃料の還付請求権についても抵当権を行使することができる。

3. 正しい。抵当権は、目的物の滅失などによって債務者が受領する金銭に対しても行使することができます。火災保険金はこの債務者が受領する金銭に該当するため、Aは損害保険金請求権に物上代位することが可能です（民法372条、民法304条1項）。
4. 正しい。転貸賃料債権には、原則として物上代位することができないとされています。よって、Aは、CのDに対する転貸賃料債権に当然に物上代位することはできません（最判平12.4.14）。
   

   抵当権者は、抵当不動産の賃借人を所有者と同視することを相当とする場合を除き、右賃借人が取得する転貸賃料債権について物上代位権を行使することができない。