解説

1. 正しい。不動産の売買により生じた債権を有する者は、その不動産について先取特権を有します（民法328条）。よって、その不動産の賃料に物上代位することができます（民法304条1項）。
   例えば、AがBに土地を売った場合において、Bが売買代金を支払わない場合には、当該土地の賃料を差し押さえることができます。
   

   不動産の売買の先取特権は、不動産の代価及びその利息に関し、その不動産について存在する。

   先取特権は、その目的物の売却、賃貸、滅失又は損傷によって債務者が受けるべき金銭その他の物に対しても、行使することができる。ただし、先取特権者は、その払渡し又は引渡しの前に差押えをしなければならない。

2. 正しい。抵当権にも物上代位性があります。よって、賃料に物上代位することが可能です（民法372条）。
   

   第二百九十六条、第三百四条及び第三百五十一条の規定は、抵当権について準用する。

3. 正しい。抵当権を設定している建物が火災により焼失した場合、抵当権は消滅します。しかし、判例では債務者が受け取るべき金銭である損害保険金請求権も物上代位の対象になるとしています（民法304条1項）。
4. [誤り]。留置権には物上代位性がありません。よって、目的物が金銭債権に転じた場合には、当該金銭に物上代位することはできません。