解説

1. 誤り。債務の弁済は、第三者でも行うことができます（民法474条1項）。ただし、正当な利益を有しない第三者は、債務者の意思に反して弁済することはできません（民法474条2項）。よって、CはBの意思に反して弁済することはできません。
   

   債務の弁済は、第三者もすることができる。

   弁済をするについて正当な利益を有する者でない第三者は、債務者の意思に反して弁済をすることができない。ただし、債務者の意思に反することを債権者が知らなかったときは、この限りでない。

2. 誤り。手付解除は相手方が契約の履行に着手するまでに行う必要があります（民法557条1項）。よって、Aが契約の履行に着手しているときであっても、Bが契約の履行に着手していなければ、Aから手付解除を申し入れることは可能です。
   

   買主が売主に手付を交付したときは、買主はその手付を放棄し、売主はその倍額を現実に提供して、契約の解除をすることができる。ただし、その相手方が契約の履行に着手した後は、この限りでない。

3. [正しい]。損害賠償額の予定をした場合には、実際の損害が大きくても少なくても増減額を請求することはできません（大判大11.7.26）
4. 誤り。債権者が明確に受領拒絶をしている場合、債務者は弁済の準備をしたことを通知してその受領の催告をすれば履行遅滞の責任を免れます（民法493条）。この場合は催告で足り、現実に提供する必要はありません。
   

   弁済の提供は、債務の本旨に従って現実にしなければならない。ただし、債権者があらかじめその受領を拒み、又は債務の履行について債権者の行為を要するときは、弁済の準備をしたことを通知してその受領の催告をすれば足りる。