解説

1. 誤り。①地上権について、民法では地主の修繕義務を定めていません。
   ②賃貸借の場合、賃貸人は、賃貸物の使用収益のために必要な修繕をする義務を負います（民法606条1項）。
   

   賃貸人は、賃貸物の使用及び収益に必要な修繕をする義務を負う。ただし、賃借人の責めに帰すべき事由によってその修繕が必要となったときは、この限りでない。

   よって、①では修繕義務がありませんが、②では修繕義務があります。
2. 誤り。①地上権は物権なので、その処分は権利者の自由です。地主に無断で第三者に使用収益させたり譲渡したりすることもできます。
   ②賃貸借の場合、賃借権の譲渡や転貸をする際には貸主の承諾が必要です。承諾なく第三者に使用収益させたときは、貸主は契約の解除をして賃貸物の返還を求めることができます（民法612条）。
   

   賃借人は、賃貸人の承諾を得なければ、その賃借権を譲り渡し、又は賃借物を転貸することができない。
   ２　賃借人が前項の規定に違反して第三者に賃借物の使用又は収益をさせたときは、賃貸人は、契約の解除をすることができる。

   よって、①では明渡しを請求することができませんが、②では明渡しを請求することができます。
3. [正しい]。①地上権は不動産に対する物権なので、それ自体に抵当権を設定することができると規定されています（民法369条2項）。
   ②賃借権は契約に基づいて生じる債権なので、それ自体に抵当権を設定することができません。なお、借地上の建物に抵当権を設定すれば、建物の従物として土地の賃借権にも抵当権の効力が及びます。
   よって、①では抵当権を設定できますが、②では抵当権を設定することができません。
   

   地上権及び永小作権も、抵当権の目的とすることができる。この場合においては、この章の規定を準用する。

4. 誤り。①地上権は物権なので、権利者は第三者に対する返還請求権、妨害排除請求権、妨害予防請求権を有します。
   ②賃貸借は債権ですが、対抗要件を備えている場合には、返還請求権、妨害排除請求権が認められています（民法605条の4）。
   

   不動産の賃借人は、第六百五条の二第一項に規定する対抗要件を備えた場合において、次の各号に掲げるときは、それぞれ当該各号に定める請求をすることができる。
   一　その不動産の占有を第三者が妨害しているとき　その第三者に対する妨害の停止の請求
   二　その不動産を第三者が占有しているとき　その第三者に対する返還の請求

   よって、①でも②でも、Aは妨害排除請求権を行使して、Dの妨害を排除することができます。