解説

1. 誤り。時効取得のための占有は、直接占有のみならず代理占有でも問題ありません。賃借人に貸しているという状況は、所有者として賃借人に土地や建物の占有を代理させていることになるため占有は継続します。
2. [正しい]。占有を失っても、占有回収の訴えを提起したときには占有は継続するため、時効は中断しません（民法203条）。よって、Eに占有を奪われていた期間も時効期間に算入されます。
   

   占有権は、占有者が占有の意思を放棄し、又は占有物の所持を失うことによって消滅する。ただし、占有者が占有回収の訴えを提起したときは、この限りでない。

3. 誤り。所有の意思は、外形的・客観的に定められるべきものであり、占有者の内心の意思によって判定されるものではありません。所有の意思が否定されるためには、占有中に真の所有者であれば通常はとらない行動をとった・当然にとるべき行動をしなかったなどの事実や事情が証明される必要があります（最判昭58.3.24）。
   

   民法一八六条一項の所有の意思の推定は、占有者がその性質上所有の意思のないものとされる権原に基づき占有を取得した事実が証明されるか、又は占有者が占有中、真の所有者であれば通常はとらない態度を示し、若しくは所有者であれば当然とるべき行動に出なかつたなど、外形的客観的にみて占有者が他人の所有権を排斥して占有する意思を有していなかつたものと解される事情が証明されるときは、覆される。

4. 誤り。CはBにとって時効完成前に登場した第三者になります。時効の援用者は時効完成前の第三者に対して、登記なくして所有権を主張することが可能です（最判昭41.11.22）。
   

   不動産の時効取得者は、取得時効の進行中に原権利者から当該不動産の譲渡を受けその旨の移転登記を経由した者に対しては、登記がなくても、時効による所有権の取得を主張することができる。