解説

1. 誤り。判例は次のように判断しています。
   

   最判昭27.2.19

   1. 家屋（空家、以下同じ。）の所有者が、これに錠をかけて鍵を所持し、又は標札貼紙等により自己の占有中である事実が第三者にもわかるようにしておかないからといつて、必ずしも所有者に家屋の所持がないとはいえない。
   2. 家屋の所有者が、その家屋の隣家に居住し、常に出入口を監視して容易に他人の侵入を制止できる状況にあるときは、所有者はその家屋を所持するものといえる。

   よって、Aは甲建物を占有していると言えます。
2. 誤り。判例（最判昭35.3.1）は、「他人の不動産を占有する正権原があるとの主張については、その主張をする者に立証責任があると解すべきである。」と判断しています。
   つまり、Cは「占有者が占有物について行使する権利は適法である」との旨の推定規定（民法188条）だけを根拠として、明渡しを拒否することができません。
   

   占有者が占有物について行使する権利は、適法に有するものと推定する。

3. [正しい]。占有を代理しているDも占有者と同様に占有の訴えを提起できます（民法197条）。よって、Dも第三者に対し占有保持の訴えを提起することができます（民法198条）。
   

   占有者は、次条から第二百二条までの規定に従い、占有の訴えを提起することができる。他人のために占有をする者も、同様とする。

   占有者がその占有を妨害されたときは、占有保持の訴えにより、その妨害の停止及び損害の賠償を請求することができる。

4. 誤り。占有回収の訴えは、占有を侵奪した者に対して提起することができますが、その特定承継人に対しては当然に提起することはできません。
   しかし、その特定承継人が侵奪の事実を知っていたときは占有回収の訴えを提起できます。（民法200条）
   

   占有者がその占有を奪われたときは、占有回収の訴えにより、その物の返還及び損害の賠償を請求することができる。
   ２　占有回収の訴えは、占有を侵奪した者の特定承継人に対して提起することができない。ただし、その承継人が侵奪の事実を知っていたときは、この限りでない。