解説

1. 誤り。造作買取請求権は、建物に関して生じたものではなく建物の造作について生じたものです。物と債権の牽連性がないため建物留置は認められません（民法295条1項最判昭29.7.22）。
   

   他人の物の占有者は、その物に関して生じた債権を有するときは、その債権の弁済を受けるまで、その物を留置することができる。ただし、その債権が弁済期にないときは、この限りでない。

   借家法第五条により造作の買収を請求した家屋の賃借人は、その代金の不払を理由として右家屋を留置し、または右代金の提供がないことを理由として同時履行の抗弁により右家屋の明渡を拒むことはできない。

2. 誤り。第1買主が第2買主に引渡しを拒んだ場合でも、売主の損害賠償を間接的に強制することにはなりません。よって、物と債権の間に関連性を認められません（最判昭43.11.21）。
   

   不動産の二重売買において、第二の買主のため所有権移転登記がされた場合、第一の買主は、第二の買主の右不動産の所有権に基づく明渡請求に対し、売買契約不履行に基づく損害賠償債権をもつて、留置権を主張することは許されない。

3. 誤り。本肢では、債務不履行解除後にいまや不法占拠者となった賃借人が有益費を支出しています。よって、留置権は認められません（民法295条2項）。
   

   前項の規定は、占有が不法行為によって始まった場合には、適用しない。

4. [正しい]。建物の賃借人が建物に関して必要費を支出した場合、賃借人は建物を留置できます。しかし、建物所有者ではない第三者が所有する敷地を留置することは、物と債権との間に牽連性がないためできません。