建物の形質・構造及び種別 (全20問中12問目)

No.12

建築物の構造に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
出典:平成20年試験 問50
  1. 建築物の高さが60mを超える場合、必ずその構造方法について国土交通大臣の認定を受けなければならない。
  2. 階数が2以上又は延べ面積が50平方メートルを超える木造の建築物においては、必ず構造計算を行わなければならない。
  3. 建築物に異なる構造方法による基礎を併用した場合は、構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめなければならない。
  4. 高さが20m以下の鉄筋コンクリート造の建築物の構造方法を国土交通大臣の認定を受けたプログラムによってその安全性を確認した場合、必ず構造計算適合性判定が必要となる。

正解 2

解説

  1. 正しい。高さが60mを超える建築物の場合、その構造方法について国土交通大臣の認定を受けることが必要です(建築基準法20条1号)。
    高さが六十メートルを超える建築物 当該建築物の安全上必要な構造方法に関して政令で定める技術的基準に適合するものであること。この場合において、その構造方法は、荷重及び外力によつて建築物の各部分に連続的に生ずる力及び変形を把握することその他の政令で定める基準に従つた構造計算によつて安全性が確かめられたものとして国土交通大臣の認定を受けたものであること。
  2. [誤り]。木造建築物の場合、3階以上の階数を有する、又は延べ面積が500㎡、高さが13m、軒の高さが9mのいずれかを超えるものであれば構造計算が必要です(建築基準法20条3号)。よって、本肢のケースでは構造計算は不要です。
    高さが六十メートル以下の建築物のうち、第六条第一項第二号又は第三号に掲げる建築物その他その主要構造部(床、屋根及び階段を除く。)を石造、れんが造、コンクリートブロック造、無筋コンクリート造その他これらに類する構造とした建築物で高さが十三メートル又は軒の高さが九メートルを超えるもの(前号に掲げる建築物を除く。) 次に掲げる基準のいずれかに適合するものであること。
  3. 正しい。原則として、建築物に異なる構造の基礎を併用してはいけません。ただし、構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられた場合には基礎の併用が認められています(建築基準法施行令38条2項建築基準法施行令38条4項)。
    建築物には、異なる構造方法による基礎を併用してはならない。
    前二項の規定は、建築物の基礎について国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、適用しない。
  4. 正しい。建築物の構造方法について国土交通大臣の認定を受けたプログラムによりその安全性を確認した場合、建築主事は構造計算適合性判定を都道府県知事に求める必要があります(建築基準法6条5項)。
    建築主事は、前項の場合において、申請に係る建築物の計画が第六条の三第一項の構造計算適合性判定を要するものであるときは、建築主から同条第七項の適合判定通知書又はその写しの提出を受けた場合に限り、第一項の規定による確認をすることができる。
したがって誤っている記述は[2]です。